OSHOWとプリウスと、そして・・・

ふと思い出したのだが、３０年ぐらい前、まだ小学生だった頃、テレビやラジオで、内需振興とか、内需拡大のような言葉を良く聞きました。
外需の依存度を減らして、海外の悪影響を受けないようにしなければいけない、というフレーズも覚えています。
最近は、そういう言葉はテレビからもラジオからも聞きません。
逆に、アジアの成長を取り込めとか、外に打って出るとか、そういうのばかり。

なんとなくだが、昔の方が、テレビとかラジオも国家の経済というものがわかっていたような気がする。

このころは、戦争を経験し、国内のインフラが破壊されて終戦後のハイパーインフレを経験し、外需依存の経済の弱さを知り、内需主導の経済への転換を国家全体で頑張った時代。
マクロ経済を体で理解していた時代だったのかも。

株価1万円突破しました。
円安もどんどん進むし。外貨預金増額しちゃいました。

3年前に、政権交代が最大の景気対策って、よく言われてましたが、この事指していたのですね。

政権交代で景気後退の三年間の民主党のみなさんお疲れ様でした。

今回は、安倍自民党が政権を取り返しましたね。
私はこれで安心しました。
なぜなら、まともなデフレ対策の政策を公約に掲げていたからです。
この政策は、「金融緩和と財政出動の両輪で景気回復」です。
これは、歴史的にも有効。さらに、ノーベル経済学賞を取ったクルーグマン教授やスティッグリッツ教授、そしてイエール大学の浜田教授も提唱しています。
今までと違い期待大です！

さて、今回の選挙では投票率59.32%と、前回から10%も低くなってしまいました。
投票先を決めかねて投票しなかったからではないかといわれてます。
私もそうなんだろうと思いますね。
前回は69%。このときはテレビや新聞で、自民ダメ民主党ヨシ、と答えを押しつけてましたから簡単でした。
前々回は67%。これは小泉郵政選挙。民営化に賛成か反対かの、二択で、これも答えが簡単でした。

今回は大変でした。マスコミは脱原発、TPP、消費税と争点を三つにしましたが、新党乱立で、争点がぼやけてしまった。
また、自民党は、それらを争点にせず、経済対策の中の一部にし、憲法改正、教育改革も大きく主張し、マスコミの争点に乗ってこなかった。
政治にあまり興味が無い人は、実感としては経済対策が聞きたいのだが、マスコミは脱原発TPP消費税しかとりあげないから、わからん！ということで投票を放棄した。
そんな感じじゃないかと思います。